「地震に強い木造の家」特徴は？住宅の耐震性能・間取り・ハウスメーカー選びについて
「マイホームを建てるなら“地震に強い家”にしたい」とお考えの方へ、地震が来ても安心して暮らせる家の特徴を紹介します。
間取り・性能・ハウスメーカー選びなど様々な観点からポイントを解説しますので、これから家の新築を検討する方は、ぜひ参考にしてください。
東京23区内で家を建てたい方が気になる疑問にもお答えします。
■ 地震に強い家にするためには、「耐震＋制振＋免震」とハイブリッドな構造計画がおすすめです。
■ アイホームズには、昭和43年創業以来、都内を中心に数多くの高性能な狭小住宅や3階建て住宅、ビルトインガレージ付き住宅の新築・リフォーム・建て替えを手掛けてきた実績があります。
「地震に強い」木造住宅の特徴｜間取り・耐震性・形状・地盤
“地震に強い家”の特徴は、単に家本体の耐震性能が高いだけではありません。
地盤の状態や建築会社選びなど、いくつかの視点で家づくりを検討することが大切です。
では、それぞれのポイントを詳しく紹介します。
「地盤が強固・軟弱地盤でも地盤改良されている」
家そのものの耐久性はもちろん重要ですが、それと併せて必ずチェックしなくてはいけないのが、地盤の状態です。
東日本大震災や能登半島地震では、地盤の液状化現象によって倒壊・半壊した住宅は少なくありません。
土地を選ぶ際には、必ず自治体が作成している“液状化マップ”を確認しましょう。
液状化のほかにも、水害のリスクなどが分かる「国土交通省｜ハザードマップポータルサイト」の確認も必須です。
ただし、既に所有している土地や住みたいエリアに液状化リスクがあっても諦めないでください。
軟弱地盤でもプランに併せて地盤改良（地盤補強）すれば、地震に強い家にできます。
住宅を建てる前の地盤調査は、2000年の建築基準法改正以後、義務化されていますが、その結果に応じて地盤改良することがより重要となります。
ちなみに、地盤改良のプランは上に建てる住宅の大きさ（重量）や間取りによって異なるため、以前に改良済みであっても建物を建て替える場合は再度調査が必要です。
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「建物形状がシンプルで凹凸が少ない・間取りが四角」
理論上、建物はシンプルな形状で凹凸がない形状ほど地震力を受けた際の歪みが少ないとされています。
つまり、間取りが四角でキューブ型の住宅ほど、地震に強いと言えるということです。
形状がシンプルだと、壁や柱・梁などの主要構造部へ地震力が均等に伝わって局部的な負荷がかからないためです。
ただし、四角い部屋だけを集めた間取りは現実的ではないため、建物形状や平面プランに合わせた構造計画によって、必要な耐震性能を確保します。
「広い空間や大開口が少ない」
広々としたリビングや光がふんだんに差し込む大きな窓サッシは魅力的ですが、これらは家の耐震性を落とす可能性があります。
1階よりも2階が迫り出しているオーバーハングのプランや、1階にビルトインガレージを設けるプランは要注意です。
ただし、広い空間や大開口を作ったから“地震に弱くなる”という訳ではありません。
広々と開放的な空間を間取りに取り入れたい場合は、構造設計の実績が豊富な建築会社へ相談することがより重要になります。
「上下階の耐力壁が同じ位置にある」
耐力壁（耐震壁）とは、地震力や風圧などの水平荷重に対して抵抗できる壁を指します。
空間を間仕切るためだけではなく、家を地震による倒壊から守ってくれるのです。
この耐力壁がバランスよく配置されており、なおかつ上下階で同じ位置に入っている家は、地震に強いとされています。
耐力壁内部の柱は土台まで通じているため、揺れによる歪みに耐える力が強く、負荷をスムーズに地表へ逃がせる点もポイントです。
「緻密な構造計算に基づいた構造計画」
あまり知られていませんが、これまでの一般的な木造住宅を建てる際、構造計算は義務化されていませんでした。
つまり、設計士の力量によって地震への強さが左右されていたかもしれないということです。
ところが、2022年に建築確認申請の際に構造計算を省略できる制度（申請省略制度）の対象となる建物規模が縮小される法改正が決まりました。
これが建築業界や住宅業界を騒がせている、いわゆる「四号特例の縮小」です。
「これから構造計算などの審査が義務化されるなら、地震に対しては安心」と思うかもしれませんよね。
確かに、住宅における平均的な耐震性は向上しますが、肝心なのは家を建てるのが、耐震設計への知識や経験が豊富な建築会社かどうかという点です。
建築会社の中には、今回の四号特例縮小が決定する以前から、全ての住宅に構造計算を行ってきた会社もあります。
「高品質なベタ基礎が採用されている」
ベタ基礎とは、地表に触れる部分だけではなく、埋まった部分も一面コンクリートが敷かれている基礎で、近年は新築住宅のほとんどに採用されています。
ベタ基礎は、建物荷重を“面”で支えるため、より地震に強い点がメリットです。
ただし、ベタ基礎といっても建築会社によって仕様が異なる点は注意しましょう。
コンクリート内の配筋（鉄筋の配置）が密で太く、基礎の厚さが厚いほど、地震への強さは高まります。
「地震ダメージを溜め込まない耐震金物の設置」
2024年1月1日に発生した能登半島地震では、比較的大地震に強いとされていた新耐震基準建物も倒壊・半壊してしまいました。
その原因として、群発的に発生した地震のダメージが、柱と梁など構造接合部の金物に蓄積され、緩んだことが考えられています。（参考：読売新聞オンライン｜「新耐震基準」導入後に新築・改築でも半数の木造家屋が「全壊」に…石川・珠洲の現地調査）
小さな地震でも、その振動が継続的に加わると、金物の接合が緩んでしまう恐れがあるのです。
ちなみに、構造部取り合い部分への接合金物設置は、2000年建築基準法改正以後義務化されているため、新築住宅には全て設置されます。
ただし、経年とともに緩む恐れもありますので、乾燥による木材の木痩対策タイプの緩み止め金具を使っているかや、内装仕上げ前に金具の増し締めを行っているか確認してください。
「結露・湿気対策がされている」
結露や湿気は地震とあまり関係ないように思うかもしれませんが、家を地震から長期間守るためには欠かせないポイントです。
家の荷重を支える土台や柱が結露によって湿ってしまうと、腐朽やシロアリ被害を招き、耐久性が低下してしまうからです。
そのため、基礎の防湿処理や結露に配慮した高気密高断熱性能は欠かせません。
「建物の重心が低い」
建物は、高さが低く重心が地面に近いほど、横揺れに強いとされています。
振り子が支点から遠くなればなるほど揺れが大きくなるのをイメージしやすいとわかりやすいでしょう。
そのため、2階建てよりも平屋、重い瓦屋根の家よりは軽い金属屋根の家の方が、地震の影響を受けにくいのが基本です。
ただし、土地の区画が狭い都心部では平屋の家を実現することは難しいですよね。
そのため、地震の揺れを出来るだけ住宅に伝えない免震工法などと組み合わせることをおすすめします。
「耐震だけではなく制振・免震と組み合わせた構造計画である」
「地震に強い＝耐震性が高い」と思う方も多いでしょう。
確かにそれも間違いではありませんが、地震への備えは耐震だけではありません。
- 耐震・・・地震の力に対して建物の強度を増すことで対抗する
- 制震・・・地震の力を受け流す構造により建物の揺れを制御する
- 免震・・・地震の力をそもそも建物に伝えないようにする
耐震性能だけ高めても地震の揺れは建物に伝わってきますし、うまく地震力を逃げなければダメージは避けられません。
そのため、本当に地震に強い家にするためには、「耐震＋制振＋免震」を間取りなどに合わせて組み合わせることが重要です。
ただし、制振・免震は建築基準法上の規定がないため、ハウスメーカー・工務店によっては対応できない可能性もあります。
そのため、地震に強い家を建てたい方は、制振や免震の設計施工も対応できる建築会社を選びましょう。
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【耐震・制震・免震】どれがいい？特徴・お金を知って、あなたに合った地震対策を！
● 地盤の詳細まで調査できるSW（スウェーデン式サウンディング）試験機を使用した徹底した地盤調査を実施しています。
● 必要に応じて、液状化現象にも対応できる地盤改良を実施しています。
● 一般的なベタ基礎（鉄筋太さ10mm・基礎幅120〜150mm）よりも強度の高い、直径13mmの鉄筋＋基礎幅180mm（もしくは耐Qパネル）を標準仕様としています。
● 都内でも施工会社が限定される「最先端地盤改良（HySPEED（ハイスピード）工法）」や「免震⼯法（スーパージオ⼯法）」、「制振工法（装置『SSダンパー』）をご提案しています。
地盤保証制度など、ご安心いただけるサービスもご用意していますので、“地震に強い家”を建てたい方は、お気軽にご相談ください。
3階建て・ビルトインガレージ・東京23区の家は「地震に弱い」って本当？
地震に強い“究極形”の住宅は、上階の荷重がかからず重心の低い平屋で、なおかつ正方形の間取りをしていて間仕切り壁の多い家です。
そのため、3階建てや1階にビルトインガレージがある家は、“地震に弱い”と言われがちです。
しかし、住み心地やデザイン性を考慮するとそうもいきませんし、そもそも都心部では平屋建てを建てられるような広い土地はほとんどありません。
また、駐車場を家とは別に作るのが難しい狭小地も多いでしょう。
ここでポイントとなるのが、やはり「耐震＋制振＋免震」をハイブリッドした構造計画です。
免震工法で家に伝わる地震力を最小限に抑え、制振工法によって地震力を受け流すことで、初めて住宅の耐震性が効果を発揮します。
また東京23区の大半は液状化リスクがあるエリアなので、地盤を強固にする地盤改良は欠かせません。
いくら頑丈な箱でも、ぬかるみの上に建っていたり振動が加われば傾いてしまいますよね。
「3階建てやビルトインガレージのある家が地震に弱い」と言われる所以は、あくまでも地震への備えを“耐震”だけに頼っている場合に限ります。
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地震に強い家を建てられるハウスメーカーの条件
地震に強い家を建てるために最も重要といっても過言ではないのが「ハウスメーカー・建築会社選び」です。
その会社の実績や知識、経験によって、地震への強さは大きく変わります。
家づくりの際には、以下の条件が揃っているハウスメーカー・建築会社を選びましょう。
- 建築基準法で定められた規定以上の耐震性能を標準仕様にしている会社
- 制振工法や免震工法も施工できる会社
- 全棟個別に構造計算している会社
- その土地や地域（地盤）の特性を知り尽くしている会社（＝同エリアで施工実績がある会社）
- 保証サービスが充実している会社
また、以下の保証制度もご提供している点もポイントです。
● 地盤保証：最大3億円(10年間)
● 液状化保証：最大1億円(10年間)
● 免震保証：最大1億円(10年間)
※10年単位で保証を更新可能です。
第三者機関による「基礎配筋検査」・「構造検査」・「断熱検査」・「完了検査」を実施して、お客様に100%安心していただける住まいづくりを行なっています。
アイホームズでは、東京都墨田区、江東区、台東区、荒川区、足立区、葛飾区、江戸川区、北区(東側)、文京区、千代田区、中央区、千葉県市川市、松戸市（南部）、埼玉県八潮市で数多くの狭小住宅新築や建て替えを行なっていますので、ぜひお気軽にご相談ください。
まとめ
“地震に強い家”の特徴は、間取りや建物形状だけではありません。
地盤の状態やどんな建築会社へ頼むのかも重要になります。
また、施工実績が豊富かどうかもチェックポイントです。
アイホームズは、昭和43年創業時から『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念とし、各種有資格者がチーム一丸となって、お客様のマイホーム計画をお手伝いしてきた実績があります。
施工エリアは墨田区、江東区、台東区、荒川区、足立区、葛飾区、江戸川区、北区(東側)、文京区、千代田区、中央区、千葉県市川市、松戸市（南部）、埼玉県八潮市と、何かあったときにすぐ駆けつけられるエリアに限らせていただいております。
アイホームズでは「耐震」「制振」「免震」をうまく組み合わせ、地震に強い家を実現しています。
通気工法と断熱材にこだわることにより、高気密高断熱の家を実現します。
「費用を抑えて、希望の住まいをお得に建てたい」アイホームズは適正なコストダウンでお客様の無理のないご予算内でのご提案に努めます。
品質の向上とコストの低減は、当社自慢の職人によって可能にしています。
住宅完成保証・住宅瑕疵保険・地盤保証・液状化保証・免震保証・最長60年長期保証（オプション）で永く安心して暮らせます。
マイホームづくりを検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。
著者情報
五十嵐 照勝代表取締役社長
昭和43年創業時から、アイホームズは『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念としています。
ご家族だけで決められない事や資金計画を元に無理なく建築できる範囲を、永年蓄積された弊社の施工事例を基にお答えさせていただきます。お客様自身が『孫の代まで安心して暮らせる家』に末永くご満足いただけるよう、誠心誠意サポートいたします。
保有資格
一級建築士
１級建築施工管理技士
１級土木施工管理技士
宅地建物取引士
不動産資産診断士
不動産アドバイザー
住宅ローンアドバイザー
耐震診断士
火災保険募集人
生命保険募集人
少額短期保険募集人
自然災害鑑定士
株式会社 アイホームズ
FAX：03-3613-6149
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