〈古い家の寒さ対策〉断熱リフォームはなぜ必要？効果的な方法と補助金・減税制度について
暑い夏が過ぎたと思ったら、あっという間に寒い日が増えましたよね。
朝晩など、ご自宅にいて「底冷えする」という方も多いでしょう。
古い家ですとなおさらなはずです。
そこで、今回は古い家の断熱リフォームについて、必要性や具体的な方法から、工事価格の目安、関連する補助金・減税制度まで、詳しく解説します。
「マイホームをさらに快適な場所にしたい」「間取り変更や内装リフォームと合わせて断熱性も見直したい」という方は、ぜひ参考にしてください。
■ 家の断熱性・気密性を高めるリフォームをすることで、省エネ性も高まります。
■ アイホームズは、昭和43年創業以来、都内を中心に数多くの高性能な住宅の新築・リフォームを手掛けてきました。
目次
古い家はなぜ寒い？キーワードは「断熱性」と「気密性」
古い家が寒い理由は、ずばり「断熱性」と「気密性」が低いからです。
ここでポイントなのが、断熱性はその建物の建築時によって大きく左右されるという点です。
断熱性・気密性が低いと、窓や玄関ドアなどの開口部、床下、外壁・天井や屋根裏など、各部から冷気が入り込んだり、せっかく温めた室内の空気を逃したりしてしまいます。
断熱性や気密性は、劣化によって低下すると考える方も多いですが、大半は新築時の仕様によって影響します。
建物へ求められる断熱性能の基準は、時代と共に高まっており、古い家ほど備わっている性能が低いのです。
| 1970年 | 住宅金融公庫仕様書に初めて断熱材についての記載が加えられる。 それまでは、断熱材を使うという概念があまりなかった。 |
| 1980年 | 「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断の基準」が施行され、省エネルギー基準（旧省エネ基準）が制定される。 【断熱等性能等級2相当】 |
| 1992年 | 省エネルギー基準が改正され、新省エネ基準が制定される。 【断熱等性能等級3相当】 |
| 1999年 | 省エネルギー基準が改正され、次世代省エネ基準が制定される。 【断熱等性能等級4相当】 |
| 2000年 | 住宅性能表示制度が制定され、新築住宅へ「断熱等性能等級4」以上が求められるようになる。 |
| 2013年 | 省エネルギー基準が改正され、平成25年省エネ基準が制定される。 【断熱等性能等級4】 |
| 2016年 | 省エネルギー基準が改正され、平成28年省エネ基準が制定される。 【断熱等性能等級4】 |
また、内部結露などによって、床・壁・天井内の断熱材が湿気によって劣化している可能性も否めません。
気密性に至っては、木造住宅において重要視され始めたのはほんの20〜30年前からです。
それまでは、構造体の間に敢えて隙間を作って風通しをよくして、結露などを防ぐ工法が主流で、当然のことながら寒さは“筒抜け”になってしまうのが現実でした。
このような理由から、古い家は寒くなりがちなのです。
リフォームで断熱性・気密性を見直すことで、冬の寒さや夏の暑さを軽減できるだけではなく、光熱費削減など省エネ面でのメリットや、ヒートショックによる健康被害のリスクを軽減できるメリットも得られます。
古い家を断熱リフォームする方法｜工事内容・費用目安・注意点
住宅において、断熱性・気密性は快適性を確保するための根幹となる性能です。
そのため、大掛かりな工事が必要だと思う方も多いでしょう。
しかし、現状によって大かがりな工事から部分的な工事まで組み合わせることが重要であり、一概にフルリフォームが必要とは限りません。
では、古い家の断熱性・気密性をリフォームで向上させる方法を詳しく見てみましょう。
床下・壁内・屋根裏への断熱材充填
最も大掛かりな方法が、床下・壁内（外壁に面した部分）・屋根裏に断熱材を敷き込む方法です。
もちろん、古い家でも断熱材が入っていない訳ではありませんが、その量が不十分であったり、劣化している可能性があります。
使用する断熱材の種類によって価格や効果が異なりますので、ご予算に合わせて建築会社と仕様を相談しましょう。
ただし、「予算を抑えたい」と、部分的に断熱材を充填してもあまり効果が得られません。
また、床・壁・天井を解体しなくてはいけないケースが大半です。
そのため、間取り変更や内装リフォームと合わせて工事することをおすすめします。
グラスウールなど繊維系断熱材を追加
最も手軽な方法で、構造体の間に繊維系断熱材を詰めていく方法です。
工事費目安：1,000〜3,000円／㎡
（既存解体撤去・内装復旧工事等別途）
ウレタンフォームなどの断熱パネルを追加
パネル上の断熱材を現場に合わせて加工してはめ込むため、繊維系断熱材よりも気密性が高くなります。
工事費目安：2,000〜4,000円／㎡
（既存解体撤去・内装復旧工事等別途）
発泡ウレタンなどの吹付け断熱材を追加
液体の発泡性ウレタンを吹き付けるため、小さな隙間ができず、最も効果が高い工法です。
工事費目安：5,000〜7,000円／㎡
（既存解体撤去・内装復旧工事等別途）
窓サッシ・外部ドアの交換
寒い冬に、屋内から屋外に流れ出る熱の50%以上は、窓やドアなどの開口部から損失し、暑い夏に至っては、エアコンの冷気は70％以上も開口部から外に逃げてしまいます。
つまり、それほど開口部の断熱性・気密性は重要だということです。
古い窓サッシやドアは、建て付けが悪く枠との間に隙間が空いている可能性が高く、さらにサッシ本体も断熱性はほぼありません。
そのため、これらを断熱仕様のものに変えるだけで、家の寒さ・暑さは大きく改善されます。
断熱サッシへの取り替え
古いアルミ製サッシから熱を伝えにくい樹脂製サッシなどに取り替え、さらに断熱ガラスをはめ込むことで、断熱性・気密性が大きく向上します。
工事費目安：150,000〜300,000円／㎡
（腰窓サイズで既存と同位置・同サイズの場合、窓周りの壁解体撤去及び内装復旧工事別途）
カバー工法による断熱サッシへの取り替え
既存のサッシ枠は壁に残して、その上から新規のサッシ枠を被せる工法で、壁の解体工事が不要です。
ただし、既存よりも開口サイズが一回り小さくなり、サッシ枠も高くなります。
工事費目安：250,000〜400,000円／㎡
（付帯工事等別途、既存納まりによっては対応不可の場合もあり）
断熱玄関ドアへの取り替え
ドア内部に断熱材が入っている玄関ドアへ取り替えると、断熱性が向上します。
また、新しいドアに変えることで、気密性が上がり、戸先などから冷気が侵入するのを防げます。
工事費目安：200,000〜400,000円／㎡
（片開きドアで既存と同位置・同サイズの場合、窓周りの壁解体撤去及び内装復旧工事別途）
カバー工法による断熱玄関ドアへの取り替え
窓サッシ同様に、玄関ドアもカバー工法にて周囲の壁を壊さず取り替えられます。
ただし、こちらも既存より開口サイズが一回り小さくなるため、注意が必要です。
工事費目安：250,000〜500,000円／㎡
（付帯工事等別途、既存納まりによっては対応不可の場合もあり）
ガラスのみの取り替え
古い家ですとあまり見かけませんが、既に樹脂製などの断熱サッシが入っている場合は、一枚ガラス（単板ガラス）かから複層ガラス（ペアガラスやトリプルガラス）に変えると、窓の熱損失を大きく改善できます。
特に、中空層が真空になっているガラスは、高い断熱性が立証されています。
ただし、既存の古いサッシへ高断熱ガラスをはめても、根本的な解決とは言えません。
むしろ、サッシ枠へ熱の出入りが集中して、結露がひどくなる可能性もあります。
ガラスのみの交換をご希望の方は、必ず建築会社へご相談ください。
断熱ガラスへの取り替え
既存サッシ枠はそのままで、ガラスのみ取り替えます。
枠の幅によっては、そのままではペアガラスなどが収まらない可能性もあるため、別途アタッチメント部材が必要になるかもしれません。
工事費目安：70,000〜120,000円／㎡
（腰窓サイズの場合）
インナーサッシ（内窓）の設置
付帯工事が少なく短時間でできて効果が高いのが、インナーサッシ（内窓）を設置する方法です。
既存窓の内側に、もうワンセット窓サッシを取り付けるため、窓と窓の間に空気層ができ、断熱性を高められます。
ただし、窓を開ける際に二度手間となるため、頻繁に開け閉めする場所に取り付ける場合は注意しましょう。
インナーサッシの設置
インナーサッシにはめるガラス種類によって、費用は異なり、既存窓枠の幅によってはそのまま設置できない可能性もあります。
工事費目安：80,000〜150,000円／㎡
（腰窓サイズの場合）
気流止め工事・機械換気システムの導入
古い家は、床下や屋根裏の構造躯体に隙間があり、そこから空気が出入りしている可能性があります。
昔の住宅は、湿気をこれらの隙間から外に逃がすことで、内部結露を防いでいましたが、近年は断熱材の性能が良くなり、計画的に換気できるようになったため、その必要がなくなりました。
そのため、リフォームで隙間を埋める工事をすれば、冬の寒さを軽減でき、空調効率も高められます。
具体的には、床・天井を解体して、構造体の周りにある隙間を、気密テープや繊維系断熱材、発泡ウレタンフォームなどで埋めていきます。
気流止め
気流止めの作業をするためには、広範囲で床・天井を解体しなくてはいけません。
そのため、フルリフォームと合わせて施工することをおすすめします。
工事費目安：500,000〜800,000円／㎡
（木造2階建て・30坪程度の場合、床・天井の解体撤去及び復旧工事別途）
機械換気システムの導入
家の気密性を高めると「換気不足」のリスクが高まります。
室内空気が汚染されるため、必ず計画的に空気を入れ替えられる機械換気システムを導入しましょう。
換気時に、排気から熱を取り出して給気空気へ戻すことができる熱交換器付きのものがおすすめです。
工事費目安：400,000〜600,000円／㎡
（木造2階建て・30坪程度の場合、床・壁・天井の解体撤去及び復旧工事別途）
部分的な断熱リフォームは結露がひどくなる可能性も
断熱リフォームは、「窓だけやればいい」「断熱材だけできる範囲で足せばいい」という訳にはいかない点が難しいところです。
なぜなら、熱は小さな隙間があればそこから容赦なく出入りしてしまうからです。
小さな隙間があると、そこに熱の出入りが集中して結露が発生し、壁内などで起これば、その水分によって腐朽菌やシロアリ、カビが繁殖してしまいます。
断熱リフォームの鉄則は、「部分的な改修はしない」という点です。
例えば、一部屋に複数の窓がある場合は、それらを一気にリフォームし、断熱材を見直す場合は、家全体を丸ごと工事することが重要と言えます。
部分的に未改修の部分、つまり断熱性の低い部分を残してしまうと、その部分の結露がひどくなる可能性があるので、気をつけましょう。
私たち“アイホームズ”は、高気密高断熱住宅の新築を数多く手がけていますので、あなたのお住まいに最適な断熱リフォームプランを、トータルでご提案できます。
断熱リフォームで利用できる補助金・減税制度
古い家の場合は、断熱リフォームをする際にまとまった費用がかかります。
そこでおすすめなのが、補助金や減税制度を利用する方法です。
国や、地方自治体、その他団体ごとに、いくつかの事業を行っていますので、ぜひ活用してください。
補助金
「断熱性向上＝省エネ性向上」は、脱炭素化・カーボンニュートラル実現に向けて国が重要視している課題です。
そのため、断熱リフォームの範囲によっては、補助金を受け取れます。
ただし、それぞれ申請要件などが異なりますので、事前に建築会社へ詳細を確認してください。
※既に今年度の申請受付を終了しているものもありますが、来年度も同じく実施される可能性が高いです。
減税制度
個人が所有している住宅において、断熱リフォーム（「一般省エネ改修工事」）をした場合、要件を満たすと、所得税や固定資産税の一部が控除されます。
この制度は、住宅ローンの有無とは関係なく、補助金のように予算に限りがないため、どなたでも確定申告さえすれば適用される点が魅力です。
※詳細は、必ず所轄の税務署などへご確認ください。
2025年以降は既存住宅のリフォームも“省エネ化”が義務化に
2022年に、「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律」、通称・省エネ法改正案が制定されました。
これは、2050年カーボンニュートラル実現に向けて、国の総エネルギー消費量においてその30％程度を占める「建築物の省エネ化」を目指すための法律です。
法律の中では、下記の項目が明記されています。
- 建築主の性能向上努力義務
- 建築士の説明努力義務
- 省エネ基準適合義務の対象拡大
- 適合性判定の手続き・審査
- 住宅トップランナー制度の拡充
- エネルギー消費性能の表示制度
- 建築物再生可能エネルギー利用促進区域
この中でも、特に住宅への影響が大きいのが「省エネ基準適合義務の対象拡大」です。
省エネ法改正案制定より“3年以内”、つまり遅くとも2025年以降は、全ての新築住宅に省エネ適合義務が課せられます。
「うちは既存住宅だから関係ない」とはいかないのが、今回の改正案のポイントです。
既存住宅の増改築リフォームをする際にも、改修部分については省エネ基準を満たしていなくてはいけません。
具体的には、以下の性能を持ち合わせていることが義務付けられます。
「一次エネルギー消費量が基準値以下となること」
一次エネルギー（石油・石炭・原子力・天然ガスなどのエネルギー全般）消費量が、基準値（設計一次エネルギー消費量）を下回っていること。
「“外皮平均熱貫流率”が基準値以下となること」
屋根・外壁・窓・床下など、外気と触れる部分からの熱損失量が基準以下であること。＝「基準値以上の断熱性があること」
（参考：国土交通省｜省エネ基準の概要）
まとめ
古い家にお住まいの方の中には、冬には底冷えして快適に暮らせないというお悩みを抱えている方も多いでしょう。
そこでおすすめするのが、「断熱リフォーム」です。
家をトータル的に見直すことで、快適で健康的な暮らしが手に入ります。
工事費用をサポートしてもらえる補助金や減税制度もあるため、ぜひ合わせて利用しましょう。
断熱リフォームは、総合的な建築知識と実績が豊富な会社へ相談することがポイントです。
アイホームズは、昭和43年創業時から『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念とし、各種有資格者がチーム一丸となって、お客様のマイホーム計画をお手伝いしています。
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著者情報
五十嵐 照勝代表取締役社長
昭和43年創業時から、アイホームズは『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念としています。
ご家族だけで決められない事や資金計画を元に無理なく建築できる範囲を、永年蓄積された弊社の施工事例を基にお答えさせていただきます。お客様自身が『孫の代まで安心して暮らせる家』に末永くご満足いただけるよう、誠心誠意サポートいたします。
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