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【葛飾区・江戸川区の方必見】 戸建住宅の液状化対策とは?11の工法について簡単に解説

2023年05月19日
液状化現象とは

突然ですが、皆さんは“液状化現象”について知っていますか?

東日本大震災の際には、沿岸部以外の地域でも多くの場所で発生しました。

実は、東京都23区内には液状化リスクの高いエリアが多く存在します。

そこで、今回は「液状化」に関する基礎知識から、対策方法などについてまで詳しく解説します。

都心部でこれからマイホーム計画を始める方は、ぜひ参考にしてください。

このコラムのポイント
■ 液状化とは、地震時、地盤に含まれる砂の結びつきが解けてしまい、建物の沈下や傾斜をもたらす現象です。
■ 東京東部では液状化リスクの高いエリアが多いため、新築住宅を建てる際や既存住宅で被害が出た際に、必要な対策を取らなくてはいけません。
■ アイホームズは昭和43年創業以来、『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念として『安全で強い家』にこだわりを持った地域密着⼯務店です。



“液状化現象”とは?東京でリスクが高いエリアはどこ?

液状化とは?東京はどう?

液状化とは、砂を多く含む地盤に発生しやすい現象です。

平常時は土に含まれる砂粒子がバランスを保って支え合いますが、地震などの振動によって、地中の地下水圧が上がり、粒子同士の結びつきが破られてバラバラとなってしまいます。

それによって、地下水が地表へ上がり、地盤が浮いているような状態になるのです。

液状化が発生すると、水よりも比重が大きい建物などは沈んで傾いてしまいます。

液状化のメカニズム
(引用:東京都


2011年に発生した東日本大震災では、震源地から離れた東京、しかも内陸部においても発生し、区部東部の5区で木造住宅が傾くなどの被害が報告されています。

では、具体的にはどのようなエリアにおいて、液状化のリスクがあるのでしょうか?

一般的には、河川に近い場所や砂泥質の地盤、埋立地が危険と言われています。

液状化現象の起こりうる地盤
(引用:東京都


都内でこのような地盤がどのエリアに該当するかというと、実はかなり広範囲に及びます。

ここで参考となるのが、東京都の作成した「液状化予測図」です。

(「東京の液状化予測図」より抜粋)


ご覧の通り、東京都の東部においては、広範囲で「液状化の可能性が高い地域」とされています。

特に、葛飾区や江戸川区は区内満遍なくリスクの高いエリアが散財しており、何も対策を取らずにいると地盤沈下による建物の傾きが起こる可能性は低くありません。




【液状化対策】新築住宅に用いられる7つの工法

戸建住宅の液状化対策は?

近年は、住宅そのものの耐震性がかなり向上しており、建築基準法で定められた水準を上回るものも増えてきました。

しかし、いくら建物の耐震性を高めても、地盤が強固でないと効果を発揮できません。

そこで重要となるのが、液状化への対策です。

新築住宅を建てる際に更地の状態で用いられる工法は主に7つ。

地盤調査の結果をもとに、適切な工法を選ばなくてはいけません。

では、それぞれ詳しく見てみましょう。

浅層混合処理工法

浅層混合処理工法
(引用:東京都

比較的地表に近い部分、2m以内程度に軟弱層(液状化層)がある場合に用いられる工法です。

セメント系固化剤を散布して、土壌と攪拌(かくはん)し、さらに転圧して、必要な厚さの平らで板状の改良地盤を作ります。

深層混合処理工法

深層混合処理工法
(引用:東京都

軟弱層が地表より10m以内にある場合に用いられることの多い工法です。

セメント系固化材と水を混ぜ合わせ、専用機械で地中に流し込み、柱状の改良体を作ります。

改良体が杭の役割を果たし、建物の支持力を高めます。

薬液注入工法

注入工法
(引用:東京都

水とセメントを混ぜ合わせたものや凝固剤を軟弱地盤に注入し、強度と止水性を高めて浸水性を下げる工法です。

施工設備は比較的小型で騒音や振動がほとんど発生しないため、狭小地や住宅密集地にも対応できます。

また、幅広い土質の地盤に有効な点も特徴です。

格子状地盤改良工法

(引用:国土交通省

現状の土壌とセメント系固化材を混ぜ合わせ、地中に多数の柱状改良体を作り、連続壁を造成します。

周りからの液状化による影響を格子状の壁で全体的に支えるイメージです。

既存地盤の強度や土質などによって柱改良体の径や本数・長さ、格子の配置を決めるため、比較的幅広い地盤に対応できます。

シートパイル締切工法

(引用:東京都

盛り土した土地に建物を建てる際に用いられる工法です。

基礎外周部に矢板などのパネルを埋め込み、外部から液状化の影響を受けないように囲い込みます。

地盤そのものを改良するというよりも、既存のままで地盤の変異を抑えるイメージです。

施工には大掛かりな重機が必要となるため、敷地にゆとりがなくては対応できません。

小口径杭工法

小口径杭工法
(引用:東京都

軟弱地盤が分厚い場合に用いられることの多い工法で、直接基礎(ベタ基礎)によって建物荷重への支持力を高めた上で、鋼管などの杭を配置して建物を支えます。

支持地盤が傾斜している場合でもそれぞれの柱長さを変えることで対応できます。

置換工法

建物重量と同じくらいの土壌を取り除き、その部分に良質材を敷き詰めて、地盤を軽量化し、建物の支持力を確保する方法です。

私たちアイホームズが採用しているのが「スーパージオ工法®️」。

万が一液状化によって地下水が上がってきても、スーパージオ材の中に間隙水を取入れ、水圧による噴砂を防ぎ、液状化時でも地盤を安定させる効果があります。


ポイント
アイホームズでは、住まいを建てる前に、それぞれのお客様の敷地環境調査などを徹底して実施。
スウェーデン式サウンディング試験機を用いた地盤調査を行い、性質や周辺環境などに合わせて、適切な工法をご提案しております。


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既存住宅でも液状化対策はできる?発生後に有効な4つの修正工法

もちろん、家を建てる前に液状化への対策をほどこし、被害を未然に防ぐことは重要ですが、既存住宅においても対策がないという訳ではありません。

万が一、液状化によって住宅が沈んだり傾いてしまったりしても、修正する方法があります。

実際に、東日本大震災後は、都内でも多くの住宅において地盤修正工事が行われました。

主な対処方法は4つあります。

ポイントジャッキ工法
プッシュアップ工法

ポイントジャッキ工法・プッシュアップ工法
(引用:東京都

基礎と土台を切り離した後、基礎の一部を切り欠いて、そこからジャッキを差し込んで建物を持ち上げ、傾斜や沈下を修正する方法です。

建物を持ち上げたことで基礎との間に生まれた隙間は、アンカーボルトや補強金物によって補修するのが一般的です。

全体的な被害ではなく、部分的・片側のみに被害が発生した場合に用いられます。

そのため、内装の大掛かりな補修工事も伴います。

薬液注入工法

(引用:東京都

更地の状態でも行われますが、既存住宅がある状態でも施工することができます。

基礎の下に生まれた空洞へ、セメントなどの凝固剤を注入します。

全体的に沈下・傾斜している場合や、建物自体はそれほど破損してない場合に有効です。

設備も小型で騒音や振動も出ないため、狭小地・住宅密集地で多く採用されています。

耐圧版工法

(引用:東京都

基礎の下を掘って、耐圧版と呼ばれるパネルを敷き、さらにその下にジャッキを差し込んで家を持ち上げ、沈下や傾斜などを修正する方法です。

こちらも全体的に軽度の被害があり、建物自体はそれほど破損してない場合に用いられます。

住みながらの状態で工事ができ、小型設備を使い騒音や振動も出ません。

アンダーピニング工法
鋼管圧入工法

(引用:東京都

ジャッキアップして地中に鋼管杭を圧入し、支持層まで到達するとその反力によって家を持ち上げる工法です。

杭が確実に支持層へ到達するため、今後液状化が進行した場合でも被害を防ぐことができます。

コストは耐圧板工法と比べると高めですが、こちらも大きな設備は使わずに騒音・振動もそれほどでないため、住宅地でも採用されます。

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液状化が心配な方は“アイホームズ”へご相談ください

準耐火・3階建木造

私たち“アイホームズ”は、昭和43年創業時から、『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念として『安全で強い家』にこだわりを持った地域密着⼯務店です。

施工エリアは墨田区、江東区、台東区、荒川区、足立区、葛飾区、江戸川区、北区(東側)、 文京区、千代田区、中央区、千葉県市川市、松戸市(南部)、埼玉県八潮市と、何かあったときにすぐ駆けつけられるエリアに限らせていただいております。

耐震性・断熱性・気密性にこだわりながらも、徹底的なコストダウンに努め、お客様の理想を叶えてきました。

国土交通大臣の認定を受けた1時間耐火構造の木造住宅で、4階建てまで建設可能な『ひのき耐火』。

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そのほか、マンションのフルリノベーションも承っております。

アイホームズが地域の方からご愛好いただいているのには「6つの理由」があるからです。


アイホームズが、墨田区を中心に、“低コスト+高性能”な木造注文住宅、重量鉄骨の共同住宅、一戸建てやマンションのリフォーム・リノベーションで、あなたの家づくりをサポートいたします。

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著者情報

五十嵐 照勝

五十嵐 照勝代表取締役社長

昭和43年創業時から、アイホームズは『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念としています。
ご家族だけで決められない事や資金計画を元に無理なく建築できる範囲を、永年蓄積された弊社の施工事例を基にお答えさせていただきます。お客様自身が『孫の代まで安心して暮らせる家』に末永くご満足いただけるよう、誠心誠意サポートいたします。

保有資格
  • 一級建築士

  • 1級建築施工管理技士

  • 1級土木施工管理技士

  • 宅地建物取引士

  • 不動産資産診断士

  • 不動産アドバイザー

  • 住宅ローンアドバイザー

  • 耐震診断士

  • 火災保険募集人

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一級建築士事務所:東京都知事 第27177号
建設業許可:東京都知事許可(般-3)第70597号

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