家づくりのポイント②資金計画をしっかり立てよう
家づくりは大きな買い物なので、たくさんのポイントを抑える必要があります。家づくりのポイントを流れに沿ってご紹介していますが、今回は2つ目のポイントとして資金計画員ついてご紹介します。家に対する理想や要望ばかりに気を取られず、無理な予算を組んでしまうことのないようにしましょう。
目次
家づくりにおける資金計画
家づくりをする際、住宅ローンを組む方がほとんどだと思いますが、ローンを組む前に資金計画を入念に立てる必要があります。資金に関する基礎知識を細かくご紹介していきます。
自己資金の把握
家を建てるときには、現時点での自己資金をしっかり把握しておくことが大切。一生に一度の大きな買い物なので、家に対する理想や要望を叶えることも重要ですが、要所要所で自己資金と相談しながら冷静に検討するようにしましょう。
建物本体の価格や土地代、諸費用を含めた全てのお金を出し、自己資金、頭金としてどのくらい使えるのかなど、計画を立てていきます。資金計画が甘かったり無理のある予算の組み方だったりすると、せっかく建てたマイホームで快適に過ごせないだけではなく、最悪の場合家を手放さなければならなくなることも。家を建てた後の生活のことまで考えて計画するようにしましょう。
家づくりで必要な資金の把握
家づくりで資金計画を立てる際、必要な資金を把握した上で計算しなければなりません。家づくりで必要な資金は、土地の購入と建物の建築費用、付帯工事費用、諸費用などたくさんの項目に分けられます。
土地の購入
注文住宅を建てる際には、購入したり譲り受けたりして土地を手に入れる必要があります。土地を購入するためには、土地の価格だけではなく、売買契約にかかる仲介手数料、印紙税、登録免許税などがかかります。
土地の価格はエリアや立地、土地の条件などによって異なるため、家づくりを見越した上で総合的に判断しましょう。また土地を購入する際には税金がかかってくることにも注意が必要です。
建物の建築
家づくりの中でもっともメインともいえるのが建物の建築費用。家づくり全体の費用のうち約７割を占めており、仮設工事や基礎工事、木材を使った工事、屋根板金工事、外装塗装工事、内装工事、住宅設備工事などさまざまな項目が建築費用に含まれます。
付帯工事費用
家の建築そのものではなく、本体以外にかかる費用のことを付帯工事費用といい、家づくり全体の費用の約2割程度を占めます。家を建てる敷地内に水道や電気、ガスの配管が通っていないこともありますが、それらの配管をひきこむ工事や地盤改良工事、外構工事、造園工事などが付帯工事にあたります。全ての項目が必ずしも必要な工事というわけではないため、付帯工事費用は条件によって大きく変わってきます。
諸費用
家づくりを行ったあとは、今住んでいる家から引っ越ししなければなりません。このときの引越し費用や税金などが諸費用。諸費用は住宅ローンに含まれないため、現金やクレジットカードなどで支払うのが一般的。即日またはカードの引き落としまでにきちんと支払えるように資金を残しておくようにしましょう。
住宅ローンについて
マイホームの購入＝住宅ローンのイメージが強いかもしれませんが、自己資金と併用して利用することもあります。住宅ローンを組むにあたってローンの年数や金利の種類などについて知識を身に付けておきましょう。
ローンの年数
住宅ローンを組む際は、毎月の返済額と返済期間の設定を行います。返済期間が長いと毎月の返済額は少なくて済みますが、金利が余分にかかってしまいます。返済期間が短いと金利の負担を抑えられますが、毎月の返済額が大きくなってしまいます。毎月の返済額と返済期間のバランスを考えて年数を決めるようにしましょう。
金利の種類
住宅ローンを借りると、設定した返済年数に合わせて金利がかかってきます。金利には半年ごとに金利が見直される変動金利型、返済期間を通して金利が固定されている固定金利型、一定期間は固定金利型でその後変動型に移行するかどうかを選べる固定金利期間選択型の３種類。
支払いのタイミング
家づくりにおいて支払いのタイミングは一度ではなく、数回に分けられるのが一般的です。建物の建築費用は、契約金額の4分の1程度ずつを契約時と着工時、上棟時、引き渡し時の4回に分けて支払うのが目安。
土地を購入する場合はさらに1回増えて5回に分けられます。土地の購入に際して、売買契約を結ぶ前に約10％の手付金を支払い、その後残金を全て支払います。また建物の建築に関して、着工する前に全額支払いを求めてくるような業者は、支払った額を持ち逃げしてしまうなど悪徳業者である可能性があるため注意が必要です。
税制優遇制度の活用
家を建てるためには高額な費用がかかるため、できるだけお得に建てたいと思う方も多いはず。そこで住宅ローンを組む際には税制優遇制度を利用するのがおすすめ。
住宅ローン控除
一つ目の税制優遇制度は住宅ローン控除。住宅ローンを利用して家を建てる際またはリフォームする際、要件を満たしていれば10年間は毎年所得税から控除が受けられるというもの。所得税だけではなく住民税から控除されることもあります。
住宅ローン控除を受けるための要件としては、減税を受ける人が住宅の引き渡しから６ヶ月以内に居住すること、特別控除を受ける年の合計所得額が3000万円以下であること、住宅の床面積が50㎡以上且つ床面積の2分の1以上が居住用であることなどがあげられます。
住まい給付金
住まい給付金は申請が比較的簡単であることから、要件に該当する場合は活用するのがおすすめ。最大で775万円以下という年収制限があることや、住宅ローンの有無どちらにも適用できること、床面積が50㎡以上であることなどの要件を満たすかどうか、確認してみましょう。
まとめ
家づくりにはたくさんのポイントがありますが、今回は資金計画についてご紹介してきました。家の理想は高くなっていき、要望は増えていくことも多いですが、最初に資金計画を立てておくことで現実的に家づくりを進めていくことができます。
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