【免震住宅】地震に強い木造注文住宅を建てるには～気になる費用とメリット・デメリット
注文住宅で家を建てるなら「地震に強い家」を建てたいと考える方が多いでしょう。住宅の耐震性能を高めるには、「耐震」「制震」「免震」それぞれの考え方があり構造や工法も様々です。木造住宅でも、免震構造の住宅を免震工法で建てれば、震度7でもテーブルの上のコップが倒れないレベルの地震に強い家が期待できます。そこで今回は、大切な家を地震から守る「地震に強い木造注文住宅による家づくり」のポイントや、耐震・制震・免震住宅のメリット・デメリット、免震住宅の費用について解説します。ぜひ今後の家づくりに参考にしてください。
目次
耐震基準とは？地震で建物が倒れない最低限度の耐震性能
注文住宅は、家のデザイン、間取り、設備、耐震強度などの設計の自由度の高さが魅力です。一方で、安全・安心な家づくりのために最も重要なのは、建築基準法や土地の規制や条例はもちろん、地域の環境や防災対策などの基準を超える性能を十分に兼ね備えていることです。
建築基準法には、最低限の耐震性能を確保するための「耐震基準」が定められています。建築基準法は過去の震災を機に段階的に改正が行われていますので、耐震基準も高まってきています。
この耐震基準は、建築物の規模、工法、素材などに応じて、それぞれ守るべき項目毎に基準が定められています。家を建てるには、最低限これらの基準をすべてクリアする必要があります。
耐震等級とは？等級１~３の違い
耐震基準には３つの等級があります。等級が上がるほど耐震性能が高くなります。
【等級１】建築基準法で定められている耐震基準と同程度の性能
阪神・淡路大震災相当の地震でも倒壊しない程度とされる建築基準法で定められたレベル（震度5強までの揺れなら無傷）
【等級２】等級１の1.25倍の地震に耐えられる水準
病院や避難所となる建物の耐震程度とされるレベル（震度6弱までの揺れなら無傷）
【等級３】等級１の1.5倍の地震に耐えられる水準
消防署や警察署等の防災の拠点となる建物の耐震レベル（震度6強までの揺れなら無傷）
つまり、建築基準法の耐震基準は最低限のレベルです。
一般的に東京23区では、狭小土地が多く間取りの制限もあり、耐震等級1~2の建物が多いですが、首都直下地震などで想定される大震災でも被害を最小にするためには、等級３の建築基準法に定められている耐震基準の1.5倍の地震にも耐えられるように工夫された住宅を基準としたほうがよいでしょう。
（参考）失敗しない家づくりブログ「工法は耐震性と断熱性を重視して選ぶ」
耐震、制震、免震は何が違う？メリット・デメリットと費用
地震の被害から家を守るに方法には、耐震、制震、免震という３つの考え方があります。それぞれの構造や工法で地震対策を強化した家を、耐震住宅、制震住宅、免震住宅とも呼びます。その違いや、メリット・デメリットを比較してみましょう。
【耐震住宅】建物が揺れても耐えられる住宅
耐震住宅の定義
耐震住宅とは、地震で「建物が揺れても耐えられる」性能のある住宅です。
耐震住宅は、揺れがあっても、その揺れを基礎と骨組みと壁などの構造でしっかりと固めることで崩れないように作られた家のことです。つまり、建築基準法に基づいて建てられた住宅であれば、一定の耐震性能があるわけですので、耐震住宅であると言えます。
耐震工法
たとえば、在来工法でも耐震強度は確保できますし、２×４工法やパネル工法で壁や天井・床などの６面体の箱として強度を確保する方法もあります。ただし、揺れが大きくても「倒壊しない」という最低限の水準を満たしているだけでも耐震住宅と言えますので、ひとくちに耐震住宅といっても、実際の強度は、どの耐震等級を満たしているかによって異なります。
耐震住宅のメリットとデメリットと費用
耐震住宅は、どの程度の耐震等級を目指すかによって工法や強度確保の設備が異なりますので、一概にいくらかかるかは算出できませんが、特段の追加費用を必要としない場合もありますので、費用面で大きな負担がかからないのがメリットと言えます。
一方で、デメリットとしては、耐震住宅は、地震の揺れは直接建物に伝わります。地震のたびに建物への衝撃が繰り返し生じることになりますので、激しい揺れが生じた場合の家具の転倒や建物の倒壊リスクは避けられません。
地震で亡くなる方の多くが家具の下敷きになっていることからも、家具の転倒防止などの対策は必須と言えるでしょう。
【制震住宅】建物の揺れを緩和する住宅
制震住宅の定義
制震住宅は、「建物の揺れを緩和する」性能のある住宅です。
制震工法
建物の柱などの間に揺れを吸収するような「制震パネル」や「制圧ダンパー」のような装置を設置することで、揺れを緩和するような作りになっています。そのため建物への揺れの衝撃が「穏やかになる」ため構造物の劣化を避けられます。
制震工法のメリットとデメリットと費用
制振装置は、家を建てた後でも補強をする形で設置できるというメリットはありますが、家の中のどこにどれだけの数を設置するかは、施工業者の考え方や予算によっても異なりますので、制震性能にバラつきが生じるというデメリットがあります。
そのため、設置費用も、一般的にはミニマムで50万円程度からでも可能ですし、最大限に制震装置を設置して補強するのであれば数百万円程度になる場合もありますので、家屋のサイズや構造などによって、どの程度の手当てをするかによって変わります。
【免震住宅】建物の揺れが伝わらない住宅
免震住宅の定義
免震住宅とは、地震で「建物が揺れないようにする」性能のある住宅です。
免震住宅は、揺れがあっても「建物に揺れが伝わらない」構造になっているため、戸建ての住宅では最も優れた地震対策の１つと言えます。
実験では、震度7クラスの揺れでも、テーブルの上のコップが倒れない、という優れた性能があります。
免震工法
免震の仕組みは、たとえば、建築物と地面の間に地面揺れを建物に直接伝えない「免震装置」を設置する方法です。イメージとしては、ゴムやボールのような可動式の緩衝材が基礎と建物の間に挟みこまれているため、地面が上下左右に揺れても、家はその影響をほとんど受けずに、もとの状態で建っていられるというものです。
免震工法には、地盤改良を含めた対策が有効で、スーパージオ工法といった地震に強い優れた工法があります。
免震工法のメリットとデメリットと費用
スーパージオ工法のメリットは、基礎からの免振で建物全体の揺れをおさえるため、何よりも地震に最も強い家づくりができるというのが最大のメリットです。地震による建物への衝撃が緩和され、また、家具の転倒や建物の倒壊などの二次被害にも効果を発揮します。
一方で、デメリットとしては、一般住宅の地盤改良を進化させた工法のため、40坪の2階建ての住宅の場合は数十万円程度の費用がかかります。
また、スーパージオ工法での免振対策は新築時に限られます。今後、東京で戸建てを新築する場合は、後々、免震装置を設置しておけばよかったと後悔しないように、新築時にしかできない地震対策として免震工法についても慎重に検討しておくことをお薦めします。
地震に強い家を建てるには、耐震・制震・免震住宅のどれがいい？
これまでみてきたように、耐震・制震・免震住宅には、それぞれの特徴があります。
耐震性能の比較
一般的には、これらの性能の違いはあまり知られていないことが多く、耐震住宅＞免震住宅>制震住宅の順で認知度がありますが、耐震性能の高さという意味では、免震＞制震>耐震住宅という順番になります。
地震に強い家づくりをするには、十分な耐震性能を確保でき、被害を最低限に抑えられればいずれの工法でもよいのですが、東日本大震災以降は、新築するなら木造の新築戸建ても「できれば免震住宅にしたい」という相談が増えてきています。
免震、制震、耐震の良さを組み合わせた家づくりがおすすめ
さらに言えば、東京でこれから戸建てを新築するなら、免震＋制震＋耐震住宅の良さを組み合わせた地震に強い家づくりが標準になってくると言えるでしょう。
木造でも免震住宅を建てられる？
免震技術は、ビルやマンションなどの高層建築を中心に採用されている高度な技術ですが、アイホームズは、東京で地震に強い家づくりをするため、木造の戸建てでも「免震工法」を標準仕様にしています。
地盤改良もする免震工法なら木造でも免震住宅が建てられる
なぜなら、家は、地震や火災など、いざというときに家族の身を守る安心できる場所でなければならないからです。
東京は、特に湾岸部を中心に液状化現象が起きやすい地盤になっています。頑強な基礎と地震による液状化現象にも耐えられる地盤改良も行う「免震工法」なら、東京でも木造の免震住宅が建てられます。
同じ免震住宅でも施工費が大きく違う点に注意が必要
免震住宅を大手ハウスメーカーで施工する場合は、免震装置以外に数百万円程度の追加施工費用がかかる場合もあります。当社では免震工法を標準仕様としていますので追加費用はかかりません。免震住宅は、免震装置だけでなく、施工費も含めたコストと性能のバランスを勘案して導入を検討することをお薦めします。
まとめ
東京で地震に強い家を建てるには、最大限に地震に強い性能を確保する必要があります。
耐震性能を高めるためには、耐震、制震、免震といった考え方があります。それぞれメリット・デメリットがありますが、東日本大震災以降、免震住宅を建てたいという方が増えています。
免震工法は、戸建ての地震対策でも最も有効とされる工法の１つです。地震の揺れが建物に伝わらないような免震装置を設置し、家が揺れない状態を創り出す高層ビルなどでも採用されている高度な技術です。
木造戸建てでも免震工法で家を建てることができます。東京では特に首都直下地震による液状化現象が発生するリスクが高いため、地盤改良も含めた「免震工法」が適しています。
免震工法は新築時にしか対応できないため、家を新築する際には「あの時、免震住宅にしておけばよかった」と後悔のないように、しっかりと免震対策について検討しておく必要があります。
東京で戸建てを新築するには、免震＋制震＋耐震構造のそれぞれの長所を組み合わせた地震に強い家づくりが必要です。
東京で木造免震住宅を建てるならアイホームズにご相談ください
アイホームズの家は、木造・鉄骨5階建てまで、いずれも「免震工法」が標準仕様です。
家は、地震や火災など、いざという時に、家族の身を守る安心できる場所でなければなりません。
アイホームズ「ひのき」シリーズは、頑強の基礎と地震による液状化にも対応した「免振工法」による皆様にご納得いただける「安全・安心の家」。構造材に「国産ひのき」を使用した、高気密・高断熱で耐震性や耐火性にも優れた「安くて良い家」です。
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免震木造注文住宅「ひのき」シリーズを動画でも紹介していますのでぜひ参考にしてください。
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