代表紹介
代表取締役社長 五十嵐 照勝 （いがらし てるかつ）
- 資格
- 一級建築士、１級建築施工管理技士、１級土木施工管理技士、宅地建物取引士、不動産資産診断士、不動産アドバイザー、住宅ローンアドバイザー、耐震診断士、火災保険募集人、生命保険募集人、少額短期保険募集人、自然災害鑑定士
- 経歴
- 大学卒業後、住宅・マンションの設計工事監理コンサルタントに入社。その後家業の工務店を継ぐ決心をし、現在に至る。
かねてから、不動産・住宅業界の不透明な営業手法に疑問を感じており、「土地探しから正しい家づくりの進め方」を分かりやすく伝える活動に注力する。現在ではこうした活動が実を結び、不動産・住宅業界に関する明快な情報が多くのマスコミに取り上げられている。
（朝日新聞・(株)住宅産業新聞社・日本住宅新聞・建通新聞・リフォーム新聞社・ハウジングエージェンシー・新建ハウジング・工務店新聞その他）
また、長年の不動産競売物件調査および工事経験を活かしたアドバイスは、「無理のない予算で家づくりを叶えられる」として、消費者から高い評価を得ている。
家づくりに対する信念
昭和43年創業時から、アイホームズは『孫の代まで安心して暮らせる家づくり』を信念としています。
建売住宅の中には、一見良さそうに見えて基礎・構造・断熱が十分とは言えない設計や、ライフプランの変化に対応できない間取りを見かけます。
私たちは家づくりの専門家として、デザインはもちろん、普段は意識しづらい『安全で強い家』にこだわりを持ち、見えない部分（構造・断熱性能等）を重視した家づくりをご提案します。
孫の代まで安心して暮らしていただくために、お引き渡し後のメンテナンスや将来のリフォームなどの費用が極力かからないよう、材料やプランには細心の注意を払います。
プランニングの際はお客様がどうしても叶えたい部分を絞り、今まで一番不自由していた箇所の解決を最優先にプランニングします。そのため、間取りを決定する際は、ぜひご家族全員で来社いただくことをお勧めしています。
ご家族だけで決められない事や資金計画を元に無理なく建築できる範囲を、永年蓄積された弊社の施工事例を基にお答えさせていただきます。お客様自身が『孫の代まで安心して暮らせる家』に末永くご満足いただけるよう、誠心誠意サポートいたします。
会社概要
| 商号 | 株式会社アイホームズ |
|---|---|
| 代表取締役 | 五十嵐照勝 |
| 所在地 | 〒131-0041 東京都墨田区八広5丁目25番4号 |
| 電話番号 （お問い合わせ窓口） |
0120-647-147 |
| 代表電話番号 | 03-3613-2834 |
| FAX番号 | 03-3613-6149 |
| 業種 | 総合建設業 宅地建物取引業 一級建築士事務所 |
| 業務内容 |
|
| 資格 | 一級建築士：1名 二級建築士：1名 1級建築施工管理技士：2名 2級建築施工管理技士：1名 １級土木施工管理技士：１名 宅地建物取引士：2名 賃貸不動産経営管理士：1名 不動産資産相談士：2名 ファイナンシャルプランナー3級 : 1名 住宅ローンアドバイザー：3名 損害保険代理店業 - 火災保険取扱資格者：3名 - 生命保険取扱資格者：3名 少額短期保険取扱資格者：2名 自然災害鑑定士：5名 |
| 免許番号 | 宅地建物取引業：東京都知事(2)第097776号 一級建築士事務所：東京都知事 第27177号 建設業許可：東京都知事許可(般-3)第70597号 |
| 創立年月日 | 昭和43年4月1日 |
| 設立年月日 | 昭和59年2月21日 |
| 瑕疵保証 | (株)日本住宅保証検査機構(JIO) |
| 所属団体 | 一般社団法人 家づくり支援協会 一般社団法人 地盤対策協議会 NPO住宅産業推進協議会 一般社団法人全国優良住宅協議会 公益社団法人全日本不動産協会 アットホーム㈱ |
| 保証協会/保険協会 | (株)日本住宅保証検査機構(JIO) 日本震災パートナーズ（株）（地震補償） ㈱賃貸少額短期保険 全保連㈱ あいおいニッセイ同和損害保険(株) |
| 営業時間 | 9時～18時 |
| 定休日 | なし |
アクセスマップ
沿革
1968（昭和43年）
初代社長の五十嵐繁氏が（大工）が五十嵐工務店を創業開始。
1981（昭和56年）
初代社長の『繁』と次期社長の照勝の『勝』の名を組み合わせ五十嵐繁勝工務店を設立。
民間のリフォーム～建替えを中心に、木工事の下請け業務、官庁工事の受注体制に取り組む。
1984（昭和59年）
後継者の五十嵐照勝が、設計・企画・コンサル会社の修行を経て入社。
1985（昭和60年）
墨田区営繕工事受注体制から、東京都営繕工事受注に取り組み、小中学校の工事から都立高校の受注をはじめる。
1989（平成元年） バブル時期
民間不動産営業にて新築物件（特に鉄骨系住宅、テナントビル、共同住宅）の受注が増えはじめる。
1994（平成6年）
警視庁の交番建替、留置所改修など官庁工事の受注が増加する。
1999（平成11年）
投資会社からのリフォーム・建替物件の受注が増加する。
2003（平成15年）
現場見学会を開始。民間の新築・建替工事受注が増加する。
2006（平成18年）
家づくり無料勉強会を開始。
一般消費者からの、家づくりの悩み相談案件が増え、問題解決し受注拡大につながる。
2012（平成24年）
東京都城東エリア(墨田区、台東区、葛飾区、荒川区、江東区、足立区、江戸川区、千葉県市川市)の建替え・耐震リフォーム受注が増加する。
2015（平成27年）〜
不動産事業部の創設。
ホームページ『ihomes.tokyo』を開設する。
母体の工務店の利点を活かし、土地の掘り起こしや中古物件など、売買による仲介手数料の削減などを目的とした事業を立ち上げ、一般消費者から同業他社にいたるまで、リフォーム費用も含めコスト削減のメリットを告知し、認知活動を開始する。
